ポアソン分布(過程)による地震の確率計算(by政府・委員会)
2日前(2月11日)、首都直下型地震の確率をめぐる動きをまとめて記事
にしたが、その際、政府(地震調査研究推進本部・地震調査委員会)が計
算に用いた数学理論、「ポアソン過程」については後回しにしておいた。
今夜、試しに調べてみた所、意外なほど簡単に解決したので、先日の記
事の補足としてアップしとこう。
まずは、委員会が2004年(平成16年)8月23日に発表した「相模トラフ
沿いの地震活動の長期評価」というpdfファイルから、重要な部分だけを
コピー&ペーストさせて頂く。横長なので、中央で切って2枚の画像にした。
最初の図で、「今後30年以内の発生確率」が「70%程度」とされており、
これが今でもよく使われてる政府の公式見解なのだ。先日の東大・京大
の確率計算騒動では、刻々と確率が変化したわけだが、この政府の計
算ではそういった事は起きない。2004年の時点でも現時点(2012年)
でも理論的に数字は変わらない(注2の説明文に書かれてる)。
正確に言うと、この8年間でデータとなる大地震が起きてないから、確率
は変わらないのだ(東日本大震災の地震は、震源の位置的にデータの
範囲外)。「評価の信頼度」がBとは、過去のデータが多くない、中程度
の信頼性という意味(注3の説明文より)。
ちなみに、発表のタイトル
にある「相模トラフ」とは、
左図の赤線部。ウィキメ
ディアのPeka氏の図を
引用させて頂いた。相模
湾から伸びる細長い海底
盆地のことで、「海溝」ほ
ど深くはない。
ここは、南西側に広がるフィリピン海プレートと、北東側に広がる北アメリカ
プレート(またはオホーツクプレート)が接する辺りに相当する。巨大な岩盤
同士のズレの力で、地震が多発する場所なのだ。下図もウィキメディアから
の引用で、右下の薄い黄色は太平洋プレート。作者はUSGS,Washiucho
氏。左下の日本列島を見ると、西側のユーラシアプレートも含めて、関東・
東北あたりで4つのプレートが接し合ってるのが分かる。実際は立体構造
で、他のプレートの下への潜り込みがあるから、遥かに複雑な関係だ。

☆ ☆ ☆
さて、問題の確率の計算。やや複雑に見える公式にいきなり数値を代入
しても答は正しく出せる。しかし、それではピンと来ないだろうし、中学・高
校レベルの確率計算ともつながらない。
そこでまず、高校レベルの簡単な確率論で計算してみよう。用いるデータ
はただ一つ。「マグニチュード7級の地震は23.8年に1回来る」というこ
とだ。これは、信頼できるデータのある1885年~2004年の119年間
に5回起きたという過去の事実を根拠にした、非常に粗い仮定だが、大
地震の予測とはそうゆうものなのだ。
1年あたりにM7級地震が発生する確率は1/23.8と考えられるから、
(30年以内の発生確率)=1-(30年以内に発生しない確率)
=1-(30年間のどの年にも発生しない確率)
=1-{ (1-1/23.8)}の30乗 }
≒0.724
つまり72.4%だから、「70%程度」という政府の見解とほぼ一致する。
10年、20年、40年、50年で計算してもほぼ一致した。つまり、結果だ
けなら、実は高校の教科書レベルの計算で一応出せるのだ。
☆ ☆ ☆
では、なぜ「ポアソン過程」(Poisson process)という難しげな数学モデル
が必要かというと、とりあえずここでは、理論的に洗練させたものだと言っ
ておこう。「23.8年に1回」という部分をより厳密に考えて、23年ならど
うか、24年ならどうかといった話を滑らかにまとめ上げてるのだ。
ポアソン過程とは、日本版ウィキペディアだと曖昧な表現になってるが、
英語版ウィキだと遥かに明確に定義されている。ただ、ここではポイント
だけ書いておこう。要するに、数学者ポアソンが1838年に発表した「ポ
アソン分布」(Poisson distribution)に従うプロセスということだ。
手元の『現代数学小事典』(講談社)を見ると、終盤の第Ⅵ章・応用数学
の第11節が、「待ち行列理論」となってる。文字通り、待ってる人の行列
についての理論で、その際には、単位時間(1分、1時間など)に平均して
どれだけの人がやって来るかが、一つの大きなポイントとなる。信号待ち
なら、1秒に何台の車が到着するかがポイント。
単位時間の到着数がλ(ラムダ)の時、次の到着までにかかる時間間隔
t に関する確率分布(=計算用の関数)は、
f(t)=λ×(eの-λt乗) (t ≧ 0)
と考えることにすれば、理論的に上手くいく。e は自然対数の底(てい)で、
約2.7。
この時、時間間隔h内に到着する数がkである確率は
P=(eの-λh乗)×(λhのk乗) / k!
(ただし、k!=kの階乗=k・(k-1)(k-2)・・・2・1)
ここでλに、地震の平均活動頻度、1年あたり1/23.8回を代入し、h
=30、k=0とすれば、「30年間に地震が0回やって来る確率」が求めら
れる。したがって、
(30年で1回以上の地震が発生する確率)
=1-(0回の確率)
=1-(eの-30/23.8乗)×{ (30/23.8)の0乗 }/ 0!
=1-(eの-30/23.8乗) (∵ 0乗=0!=1)
≒0.716
つまり、71.6%だから、70%程度ということになるのだ。10年、20年、
40年、50年で計算しても、政府発表の数字とほぼ一致した。ということは、
高校教科書レベルの計算ともほぼ一致する。
以上、政府の調査委員会による、首都直下型地震の確率計算を解説して
みた。正確に言うと、「大正型関東地震でも元禄型関東地震でもない、その
他南関東のM7程度の地震の確率」を計算したわけだ。大正型や元禄型
の確率がゼロとされてる点は、一昨日の記事で既に述べておいた通り。
それでは、今日はこの辺で。。☆彡
cf. 首都直下型地震、数年以内に数十%の確率(東大、京大、政府)
「日本消滅」、超巨大噴火の確率計算~対数正規分布とBPT分布
(計 2482文字)
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